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ファイブアイズ、ナインアイズ、フォーティーン アイズを解説する

安全にウェブを利用するための方法として最初に思い浮かぶのは、おそらくVPNサービスではないでしょうか。バーチャルプライベートネットワーク(VPN)は、プライバシーと匿名性を守りつつWebを閲覧するための最も簡単なソリューションです。

しかし、ログを記録しないと高々と謳っているにもかかわらず、多くのVPNサービスは、実際には特定の国に監視されています。たとえVPNが、ウェブ上の完璧な匿名性を保証していても、オンライン活動を政府に監視されている可能性が高いということです。

これは、ファイブアイズ、ナインアイズ、およびフォーティーンアイズと呼ばれる国際諜報協定の加盟国に本拠地を持つVPNに、特に当てはまります。 
 

ファイブアイズとは
 

第二次世界大戦中、米英の政府は戦争に勝つため、お互い諜報情報を共有することに合意しました。

このUKUSA協定と呼ばれる協定のもと、のちにエシェロンという監視プログラムが、ソ連と中国のオンライン活動のデータを収集するために立ち上げられました。これがのちにファイブアイズグループの誕生につながりました。

戦後、このプログラムが軍事目的に使われることはなくなりました。しかし米英はこの協定を利用して、国民のオンライン活動を監視するために世界規模の監視システムを作り上げたのです。

やがてカナダ、ニュージーランド、オーストラリアがこの監視グループに加わったことで5カ国のグループとなり、ファイブアイズとして知られるようになりました。加盟国はそれぞれ複数の機関で監視活動を行ない、収集したデータを他の加盟国と共有し、共同で分析および分析結果を共有しています。

例えば、米国では、主にFBI、CIAおよびNSAの3つの機関が、ファイブアイズの活動に従事しています。
 

ファイブアイズの仕組み

ファイブアイズ加盟国は、合法的に国民のインターネット活動にアクセスするためにさまざまな法律や規制を成立させてきました。その結果、ファイブアイズ加盟国のVPNサービスを利用しているだけで、政府がユーザーの活動を追跡することができるのです。
これは、SSL暗号化キーを介して記録されるデータの提出をVPNに強制することで可能です。

米国政府がエドワード・スノーデンの活動をつきとめたのは、まさにこの方法でした。スノーデンがVPNを使用していたにもかかわらず、米国政府はFBIを通じて法的な手続きをとり、スノーデンの記録と活動を提出するようVPNプロバイダーに強制したのです。

米国政府はまた、PRISM(監視プログラム)を用いて、何百もの全米のISPからデータを収集することができます。また、ISPはユーザーの活動を第三者に売却する法的権利も認められています。

英国の監視活動は、米国に比べると、透明性ははるかに高いもののプライバシーの侵害の度合いは変わりません。英国政府は、2016年に調査権限法と呼ばれる法律を可決しました。この法律の適用によって、インターネットサービスプロバイダと通信事業者は、ユーザーの閲覧履歴を記録することが義務付けられます。

政府は、令状や召喚状なしで、こうしたデータをいつでも抽出することができます。 オーストラリアにもさまざまな類似の法律があり、同国のインターネットサービスプロバイダは、政府がいつでも利用できるようにユーザーのデータを記録します。
 

ナインアイズとは

ナインアイズは、世界規模で監視データを記録し共有することに合意した9カ国のグループです。ファイブアイズのメンバー国とデンマーク、フランス、オランダ、ノルウェーの追加加盟国で構成されています。ナインアイズの活動の内容と範囲はファイブアイズと非常によく似ているため、ナインアイズはファイブアイズの延長とみなされています。
 

フォーティーンアイズとは

米国、オーストラリア、ニュージーランドを抜かして、ほぼすべての欧州諸国で構成されているフォーティーンアイズは、正式名称をSIGINT Seniors Europe(SSEUR)といいます。これはナインアイズをさらに拡張したもので、ナインアイズの加盟国にドイツ、ベルギー、イタリア、スウェーデン、スペインを追加したものです。

当初、米英の間でのみ締結された監視協定ですが、現在では14か国すべてを網羅しています。当初の監視協定は米英の2国間のみで締結されたものでしたが、現在では14か国まで拡張しました。この協定では、加盟国同士の諜報活動に監視データを用いることはできません。しかし、他の加盟国が収集した自国民に関する情報を、自国の国益のために使用できます。
 

そのほか監視活動を行なう国

公式な加盟国として名前が挙がっていなくても、監視活動のために避けたほうが良い国もあります。たとえば、イスラエルはファイブアイズの「公式オブザーバー」で、米国の諜報機関であるNSAと緊密に連携しています。

同様に、シンガポール、韓国、日本なども、正式な加盟国ではないにもかかわらず、米英の監視パートナーだという報告があります。英国の海外領土のなかにも、英国の法的拘束力のために、この監視網に入る可能性のある地域があります。
 

VPNを利用して、監視を回避するには

シンプルなVPNサービスでは、閲覧データの保護は十分ではありません。たとえ、VPNが「ログなし」ポリシーを掲げていても、所在する国の法律によっては、裁判所の命令で機密情報を放棄することを余儀なくされる可能性があります。一部のユーザーは、監視国以外に所在するVPNサービスプロバイダーを好んで利用しますが、結局プライバシーは保護できません。こうしたVPNのプライバシーポリシーはさらに曖昧で、しばしばユーザーを騙すためのものだからです。

お勧めの方法は、複数のVPNを経由してインターネットにアクセスするマルチホップVPNチェーンです。この方法だと、複数のVPNによって何重にも閲覧活動を保護することができます。政府が活動を監視しようとしても、ひとつの情報源からすべてのデータを取得することができなくなるのです。スイスを拠点とするPerfect Privacy、ルーマニアのVPN.ac、パナマのNordVPN、ベリーズのZorro VPNなどが、特にお勧めのマルチホップVPNです。
 
 

 

 

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